2020年度小学5年生対象Tコース（公立中高一貫校対策）

新しい時代に求められる能力を育てる

教育を取り巻く環境が変化してきています。
公立中高一貫校は、一般の公立中学・高校に先駆けて、この変化に対応してきています。
今、公立中高一貫校が求めているのは、「自ら課題を設定し、課題の克服に挑戦できる生徒」、「情報活用力を身に付け能動的に判断できる生徒」、「さまざまな事物・事象に対し旺盛な好奇心を持つ生徒」です。
このような生徒を育てることが5Tコースの目的です。
また、そのような能力をいかんなく発揮するためには、高い基礎学力が必要です。
そのため、5Tコースでは「高い基礎学力」を養成しながら、さまざまな工夫を凝らし、公立中高一貫校が求める生徒を育てます。

POINT

高い基礎学力とその活用力を向上させる学習

5Tコースの授業では、まず高い基礎学力を身に付けます。そのうえで、「ロジック」を理解し、さまざまな面で活用できるように指導していきます。また、適性検査型問題の演習を取り入れることで、情報の抽出・活用力の向上を図り、さまざまな視点から分析する力を養います。

早稲アカDUAL

校舎での「対面授業」
オンライン「双方向Web授業」

両方やります！選択できます！

ご家庭からのご要望に応じ、校舎での「対面授業」・オンライン「双方向Web授業」のいずれかを選択して受講していただけます。

新型コロナウイルス感染拡大防止のための校舎での対策

資料請求（無料）はこちら

入塾について

冬期新入生応援キャンペーン

10/12（月）～1/31（日）までに2021年1月の塾籍を含む入塾手続きをされた方は

公立中高一貫校の現状

綿密な教育が強み…高い人気が続く公立中高一貫校

中等教育の多様化を目指した公立中高一貫校

文部科学省が中高教育一貫制度を導入した背景には、公立校でも6年一貫した教育課程の下で学べる機会を設けることで、中等教育の多様化を推進しようという趣旨があります。お子様の中等教育環境を選択するうえで、従来の公立中学校、私国立中学校に、公立中高一貫校という新たな選択肢が加わったのです。

自治体との連携が公立中高一貫校の強み

公立中高一貫校には自治体の強力なバックアップがあり、人事の面でも、予算の面でも優遇されています。たとえば東京都の場合には、中等教育を一貫して推進する観点から校長の在職期間の長期化が図られているほか、校内での研修・研究体制の充実を図るなど、一貫教育の実績をあげるためのさまざまな対策が講じられています。

経済的な負担が少ない

経済的な負担が少ないことも、公立中高一貫校の大きな特色です。たとえば私立の場合、初年度納入金は100万円を超えるところが多くなっています。一方、公立中高一貫校では私立のおよそ十分の一程度です。一例を挙げると、神奈川県立相模原中等教育学校の初年度納入金は121,650円でした（平成27年度）。

公立中高一貫校のタイプ

①中等教育学校

完全中高一貫教育を行うための学校で、中学と高校を分けずに一校として運営します。中学校にあたる前期過程（3年）と高校にあたる後期過程（3年）とを区別しますが、後期過程（高校）からの外部募集を行いません。生徒全員が6年一貫の共通のカリキュラムで学習することになり、効率のよい指導が可能になります。

②併設型

県や市など、同じ設置者による中学校と高校を接続して中高一貫教育を行う学校です。中学校から高校に進む際には、無選抜で併設の高校に進学できるので、この点は事実上中等教育学校と変わりはありません。違いがあるのは、高校段階で外部募集を行うので、高校からの新規入学者がいるという点です。

③連携型

「市町村立の中学校」と「都道府県立の高校」という設置者の異なる学校同士が、教育課程の編成や教員・生徒間の交流などさまざまなかたちで連携を深めて一貫教育を行う学校です。

資料請求（無料）はこちら

公立中高一貫校の出題傾向

公立中高一貫校の「適性検査」は、傾向が明確になりやすい私国立中の「入学試験」と比べると対策が難しいといわれます。しかし、「適性検査」の特徴を①知識が「日常にどのようにつながっているか」を問う、②自由なようで不自由な作文、③読みの重視、といったキーワードで考えていくと、求められている力が見えてきます。